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2022.08.22
コラム

家庭用脱毛器(マシーン)は、なぜあくまで「雑貨」扱いであるのか?

実は海外の家庭用脱毛器(マシーン)に関しては、日本国内の家庭用脱毛器(マシーン)に比べて、かなり高い効果が臨床試験によって実証されています。光エネルギー源としては、IPL(フラッシュランプ)・LED・RF(高周波)・超音波などが主体となりますが、例えば高周波タイプのものでは、高周波周波数27.125MHzで脱毛を行うFinally Free Ultra Plus(これはアメリカのMEHL社製)と、高周波周波数9000HZで脱毛を行うPerfect Free(これもアメリカのMEHL社製)がこれに該当いたします。両脱毛器(マシーン)は、ピンセット状の端子で毛を挟み込んで、端子から高周波を流すtweezerタイプのカテゴリーであり、20名に対して臨床試験を行った結果として、両脱毛器(マシーン)とも1ヶ月後の減少率は、87.4%と、家庭用脱毛器(マシーン)としては、大変高い数値をマークしているといえます。海外製は国内製よりも優れているとはいえ、しかしながらあくまで家庭用脱毛器(マシーン)であり、中長期的に使用していくと、医療用脱毛器(マシーン)や、IPR・NPS方式などの光脱毛器(マシーン)とは、体毛の減少率は大幅に低下していくという多くの効果実感や、各企業のデータが取れています。

【目次】
1.家庭用脱毛器(マシーン)は、美容機器ではない
2.家庭用脱毛器(マシーン)を取り巻く、法的整備について
3.今回のまとめ

家庭用脱毛器(マシーン)は、美容機器ではない

家庭用脱毛器(マシーン)は、自宅でお手軽に処理ができるという簡便さに加えて、剃毛後の酷い乾燥感から解放されたり、費用も比較的手頃であることから、消費者の方々からは常に一定のニーズがあることは間違いがありません(実際当店をオープンする前は私自身も購入しておりましたし、来店するお客様も以前に家庭用脱毛器を購入したことがあるという方は大変多いように思います)。しかしながら家庭用脱毛器(マシーン)は、法的に美容機器というカテゴリーである商品はまだ一つも存在しないのです。薬機法によると、「人若しくは動物の疾病の診断、治療若しくは予防に使用されること、又は人若しくは動物の身体の構造若しくは機能に影響を及ぼすことが目的とされている機械器具は医療機器」という範疇になると定められています。家庭用で医療機器というのは、マッサージ効果のある装置や血行を改善する装置が大半で、皮膚科領域では温熱効果を目的とした赤外線治療器であったり、水虫や腋臭の治療を目的とする紫外線治療機器程度しか、存在はしないのです。

家庭用脱毛器(マシーン)を取り巻く、法的整備について

家庭用脱毛器(マシーン)でも、その出力源は(弱いとはいえ)レーザーやIPLであり、眼に対して光照射をした場合の失明の危険性・熱傷の危険性というのが、使用上・販売上の大きなリスクといえるでしょう。しかしながらこれらの法整備が日本では大きく遅れをとっており、一方海外では、これらの問題をクリアにする法的整備も進んでおり、アメリカでは脱毛や美顔効果を謳った商品に関しては、FDAのSection510を取得しなくてはならないと定められています。

今回のまとめ

家庭用脱毛器(マシーン)を取り巻く法的整備は、ヨーロッパでもしっかりと進んでいるといえるでしょう。2017年に新しい医療機器に関する法律であるMedical Device Regulationが定められて、これは2020年に施行されています。この法律は、商品機能に関する精査・商品の安全性に関するデータ・販売後の追跡調査の実施を求めており、効果だけでなく、安全性においても海外の家庭用脱毛器(マシーン)は、日本のそれよりは何歩も品質としてはリードしているといえるのです。